自己点検・自己評価結果

当校では随時自己点検・自己評価を実施しております。この結果をもとに、よりよい学校運営に取り組んでいきたいと思います。

1. 教育理念・教育目的　2.62
2. 教育目標　2.79
3. 教育課程経営　2.33
4. 教授・学習・評価過程　2.67
5. 経営・管理過程　2.23
6. 入学　2.29
7. 卒業・就学・進学　2.06
8. 地域社会／国際交流　1.93
9. 研究　1.47

※３段階評価：３（当てはまる）／２（やや当てはまる）／１（当てはまらない）

課題・対策

Ⅰ 教育理念・目的

• どのような考え方のもと教育理念が掲げられているか、新入職者が見てすぐ理解できるよう、またそれ以外の全職員もいつでも見返すことで理解・解釈に大きな個人差が生じないように文章化しておく。
• どのような考え方のもと教育理念が掲げられているか、新入職者が見てすぐ理解できるよう、またそれ以外の全職員もいつでも見返すことで理解・解釈に大きな個人差が生じないように文章化しておく。

Ⅱ 教育目標

• 教育目標は理解できるが、どのような考えのもとに目標が挙げられたか説明文書がない。教育理念同様に誰が見てもすぐわかるように、作成あるいは過去の文書を確認し明確にしておく。
• あらたな作成に至っては、現在の目標達成度評価しなければならない。到達レベルを検討し、いずれは指針にある明確な目標も作成していく。
• 継続教育は看護者にとって大切なものであるため、考えを示した文を教育理念や教育目標等の中に一文として入れることを検討していく。また、就職に関する指導方針も、設置主体の意向も含めて共通認識しておくことが必要である。

Ⅲ　教育課程経営 (令和3年更新)

• 教員の授業準備の充実、相互研鑽を保証できるよう体制を整える。そのためには、クラス運営上の雑務や授業アンケート等の集計業務などのルーティン業務を担う教務事務担当者を増やし連携を強化する。
• 新カリキュラムに関する検討会後も、授業案検討会または授業研究会など、教員間の研鑽ができる機会を継続する。
• 指導者に把握していただけるよう、学校の教育理念・目的・目標を明示し、実習要項と共にファイリングしていただく。
• 臨地実習指導者と教員の役割を指導案に明示する。病棟の状況に応じて学生の実践の機会が失われないよう、教員の臨機応変な対応及び、指導者との協働体制を継続する。
• 臨地実習における学生の関与する事故の年次分析を計画的に行い、安全教育、安全対策に反映させる。

Ⅳ 教授・学習・評価過程(令和3年更新)

• 新カリキュラムでは新科目が加わるため、全体的な見直しを行う。
• カリキュラム改正に伴いシラバスを改善し、関連科目等を明確にする。
• 授業内容の重複整理のため、マトリクスを作成し進める。
• 外部講師との授業内容の重複整理をシラバス以外の方法で確認する。また、シラバスに沿って行われているか追加・削除・工夫はどのように判断しているかなど実態把握を行っていく。
• 効果的な教育・指導の面で、演習サポートなどの協力体制は十分とれている。しかし、演習前後の確認や振り返りに十分に時間をかけられない現状がある。各々で意見交換するなど、学生に効果的にフィードバックできる方法をとっていく必要がある。
• 看護技術は各教員が工夫しながら、指導に当たっている。今後、学生が自ら学ぶための工夫やシミュレーションモデルの活用など改善の余地はあると考える。
• 評価結果を共有し、分析的に検討して次の実践に効果的に活用していく方法を考え実行する。
• 卒業時の到達を卒業時に確認する、卒後1年の卒業生に直接確認するなどの方法も加えることが可能と考える。
• 現行の評価について学内教員間で共有し、学校全体、教育目標の到達度を毎年評価していく機会を作る必要がある。
• シラバスの構成については新カリキュラムへの改正を機に改善を行う必要がある。学生の興味を引き出す、わかりやすい表現、事前の準備から示し、参加意欲を高める工夫が必要と考える。
• 学習支援体制として、授業時間外に質問に答えることが難しいことも多く、学生の疑問にタイムリーに応えられる体制にあるとはいえない。質問用紙の活用、図書室の利用時間検討、オフィスアワーの柔軟性など、学生からの投げかけ、疑問解決がいつでも可能な体制を作るなど、検討の余地はある。

Ⅴ 経営・管理過程 (令和3年更新)

• ：副学校長・事務長が設置者、管理者との会議や打ち合わせを通して、その考え方や方針を受け、ミーティング等を通して教職員に伝達、周知していく。
• 教員のラダーを活用し、教員としての自己目標を段階的にクリアすることで資質向上につなげる。
• 予算、財政状況等の報告を年1回以上おこなう。
• 管理者の考えが反映された計画の策定。
• 今年度から全学生に相談室の体験利用してもらい、活用のイメージ化を図った。支援が必要と思われる学生には、相談室の活用を促すことを継続し、カウンセラーと連携を図りながら学修継続に向けた支援を今後も行っていく。
• 学生相談室の利用者数を教職員会議あるいは回覧を利用し共有していく。
• 社会人学生の学修継続に向けた支援を進めている。今後も学生の要望を踏まえ、状況に合わせた対応を検討していく。
• 学生が単にボランティアの時間数を重ねるだけにならないよう活動の意義と内容を吟味し、コロナ禍においてできることを検討していく。
• リメディアル教育の継続。
• 人間関係の形成を育むための個別支援の継続。
• 特別な配慮が必要な学生の対応について教員間で学習会や検討会を行う。
• ホームページに、保護者通信欄を設けることを検討し、情報提供や共有の充実化を図る。
• 明確な将来構想の明示。
• 評価時期を見直し、より評価を行いやすい体制としていく。
• 定期の会議の場を設定し、全職員で共有していく機会をつくる。
• 第三者評価の実施に向けて委員会を進めていく。

Ⅵ 入学(令和3年更新)

• 管理規定には入試委員の規定があるが、入試委員が入試時期に入れ替わる事がある。入試前に規程に沿って入試委員会議を開き、過去の入試状況や在校生の状況を教育理念を踏まえて分析する必要がある。その分析を踏まえて選抜方針を協議し、妥当性を明確にする。委員会の結果は、委員以外へも伝達し職員への周知をする事で教員間での入学選抜に関する考えの統一が図れる。
• 入試委員会規程と年間の活動計画の作成を行う。その中で、教育効果の分析など、課題解決のための検討を行う。
• アドミッションポリシーの明文化を図る。

Ⅶ 卒業・就学・進学 (令和3年更新)

• 卒業生評価は、集計処理した結果を教職員で共有したが、効果的な活用にまでに至っていない。新カリに向けて、指導内容・方針に活用していく。
• アンケート結果等の分析、統計処理、教育方針との整合性の分析が全般に不足している。評価と結果活用の方針を明確にしていく。

Ⅷ 地域社会・国際交流 (令和3年更新)

• コロナ禍の状況に応じて、現在実施している活動を継続する。また、コロナ禍においても創意・工夫に努めた活動を検討し実施していく。
• 新カリでは、教育目標と照らし合わせ、地域施設を学習の場として協力いただきながら、地域のニーズをさらに把握していく。
• 国際的視野を広げるためのシステムの活用

Ⅸ 研究

• 研究への意識を高め、目標を設定して取り組む体制を整える。動機づけのために学会へ参加することも方法の一つとして検討する。
• 支援体制としては、費用は提出された計画書をもとに予算を組んでいく。課題は時間であり、研究に没頭できる余裕はないが、教員間の協力体制をはかるとともに、柔軟に個別対応できる体制を整えていく。